近年、日本の企業では少子高齢化による人材不足が深刻な問題となっています。
このような状況において重要となるのが「従業員満足度」です。社員が満足度高く働ける会社でなければ優秀な人材は確保できず、また、従業員満足度の低下は経営上の機会損失にもつながると考えられています。
今回の記事では、事業の発展に欠かせない従業員満足度について、企業に与えるメリットや注意点、向上させるための施策をご紹介します。
目次
従業員満足度（ES）とは？
従業員満足度とは、「福利厚生」「マネジメント」「職場環境」「働きがい」などについて社員の満足度を表す指標のことです。英語では「Employee Satisfaction」と表現され、略して「ES」とも呼ばれています。
従業員満足度が高い企業は、生産性や顧客対応へのモチベーションが高い傾向にあると言われています。そのため近年では、事業の発展のために、従業員満足度を重視する企業が増えています。
従業員満足度に影響を与える５つの要素
従業員満足度を向上させるためには、どのような要素が必要となるのでしょうか。ここでは、従業員満足度に影響を与える5つの要素について解説します。
- 企業ビジョンへの共感
- マネジメントへの納得感
- 自身の仕事が会社の業績や社会に与える影響
- 職場での人間関係
- 快適な職場環境
要素（１）企業ビジョンへの共感
「会社での働きがい」を左右する重要な要素と考えられているのが企業ビジョンへの共感です。ビジョンに共感できていれば、社員は「会社に期待感が持てる」「会社の一員であることに誇りを持てる」といった状態になり、自社への貢献に寄与してくれるでしょう。
自社が目指すビジョンやゴールがわかりやすいものになっているか、社員一人ひとりまで行き届いているかが重要なポイントとなります。
要素（２）マネジメントへの納得感
上司や管理層によるマネジメントへの納得感も、従業員満足度に影響すると言えるでしょう。
例えば、「上司から認められているという承認感」や「部下の思いをくんだコミュニケーション」によって、従業員満足度が向上する事例は多く見られます。反対に、上司からの評価や采配に納得ができないことを理由に離職を希望する社員も一定数います。
マネジメントを行うリーダー自身が、高い満足度で仕事ができているかどうかも課題となるでしょう。
要素（３）自身の仕事が会社の業績や社会に与える影響
自分の仕事が他者や社会に良い影響を与えられているかどうかは、満足度に大きく影響します。
仕事内容によっては貢献度が見えにくいこともあるため、社内で互いに関心を持って称賛し合える企業文化の醸成が重要です。
要素（４）職場での人間関係
内閣府が調査した「平成30年版 子供・若者白書（全体版）」によると、「職場での人間関係」が離職理由の上位に挙がっていることが分かります。
一日の大半を会社で過ごす社員にとって、職場での人間関係の不満や不安は大きなストレスとなり、満足度に大きく影響すると考えられます。
要素（５）快適な職場環境
社員のニーズに配慮した活用しやすい福利厚生や、ワーク・ライフ・バランスを実現する就業規則などは、従業員満足度を向上させるために必要な整備でしょう。
社員がどのような制度を求めているのか知るためには、社員同士はもちろん、上司に対しても意見を言えるような風通しのいい職場であるかがポイントです。
また、給与待遇も満足度に影響しやすく、従業員の成果に応じた給与が支払われているかどうかが重要なポイントの一つです。
従業員満足度の向上がもたらす３つのメリット
従業員満足度の向上は企業にとってもメリットがあります。ここでは、どのようなメリットが得られるのか3つのカテゴリに分けてご紹介します。
- モチベーション・生産性の向上
- 優秀な人材の定着
- 顧客満足度の向上
メリット（１）モチベーション・生産性の向上
仕事へのやりがいを感じている社員は自律的に働くようになり、パフォーマンスの向上が期待できます。積極的に仕事に取り組むことで生産性が上がるという好循環も期待できるでしょう。
高い意欲や意識を持った社員が増えると、組織内コミュニケーションの活性化が図れ、新規事業の提案や企業課題の解決など、業績の向上にも繋がります。
メリット（２）優秀な人材の定着
従業員満足度が高い企業は、社員が働き続けたいと感じる環境が整っているため、優秀な人材の定着が期待できます。
優秀な人材によって仕事のクオリティも高くなるため、企業の評価が上がり、採用活動に好影響を与えるでしょう。
また従業員満足度の向上は、社員からの紹介採用（リファラル採用）の増加も期待できます。優秀な人材が定着すると人材確保にかかるコストを最小限に抑えられるというメリットもあります。
メリット（３）顧客満足度の向上
従業員満足度の向上はサービスや商品の質を向上させることにつながるため、顧客満足度も高まると考えられます。
従業員満足度が高い企業の社員は、自社への愛着や帰属意識が高く、商品やサービスをより深く理解するように努めるでしょう。
そのため「顧客に対して高い価値を届けられるように対応したい」と考えるようになります。働きがいを感じている社員の姿は、顧客にもいい印象を与えるでしょう。
従業員満足度（ES）を調べる方法
従業員満足度（ES）を調べる場合、アンケートを用いるのが一般的です。
ES調査とも呼ばれ、従業員が自社の環境をどう思っているのかを調査することで、企業が抱える課題や改善点などを可視化できます。
ES調査は、従業員のモチベーション向上に欠かせないため、最近ではツールやサービス提供会社も多くあります。
自社独自で調査することもできますが、外部に依頼するのも一つの方法です。
自社独自で従業員満足度を調べる際の手順
自社独自で従業員満足度を調べる場合、以下の流れでおこなうのが一般的です。
１．調査目的の明確化
まず、調査を実施する目的を明確化させます。
「従業員の満足度向上のため」「人事施策の見直しのため」など、目的をあらかじめ設定することで、調査項目の設定もスムーズに進みます。
目的を明確にしたら、従業員からの理解を得るために内容を社内に周知しましょう。
２．質問項目の策定
つぎに、質問項目を策定します。前項で設定した「調査目的」に合わせた内容で設計してください。
役職や属性によって項目を変える場合もあるほか、項目が多すぎると回答者の負担になってしまうため、必要最低限にとどめるなど工夫しましょう。
３．調査の実施
質問項目の策定が終わったら、従業員に回答を依頼して調査を実施します。
回答率を上げるためには、結果の共有範囲や利用方法など、調査の概要についてあらかじめ説明しておくとよいでしょう。
また、デリケートな内容を含む場合は、外部の第三者機関に調査を委託するのも一つの方法です。
４．結果の集計・分析
従業員の回答結果を集計・分析します。集計・分析方法には、大きく分けて以下の3つがあります。
| 単純集計 | 項目ごとの合計や平均値を出す方法。 全体の傾向を把握し、分析するための土台となる重要なステップ。 |
| クロス集計 | 部署別や役職別などの条件を設定して、傾向の違いや変化を見る方法。 単純集計では見えない細かな満足度を把握できる。 |
| 構造分析 （相関係数） |
項目間の相関や因果関係を導き出す集計・分析方法。 総合満足度が高い従業員の傾向を知ることで、満足度が生み出されている構造を解明しやすくなる。 |
この3つを適切に組み合わせることで、表面的でない本質的な課題や原因などを洗い出せます。
５．課題解決に向けた施策立案
可視化された課題を解決するために施策を立てます。
課題はいくつも出てくるため、優先順位を決めて一つずつ解決する手立てを探りましょう。
従業員満足度が低い原因と解決方法
ここでは、従業員満足度がなぜ低くなるのか、その原因と解決方法について要素ごとに詳しく紹介します。
企業理念・行動方針における原因と対策
| 原因 | 対策 |
| ・企業理念を知らない ・企業理念が理解できていない ・行動方針に納得していない など |
・定期的な発信 ・クレドカードの作成 ・策定した背景を伝える など |
企業理念や行動方針において、企業と従業員との間で認識の違いがある場合、満足度の低下につながります。
企業は、従業員が企業理念や行動方針に共感できるよう、継続して発信し続けることが肝要です。定期的な発信やミーティング、クレドカードの配布などを通じて、企業理念やビジョンの理解を深め浸透を図りましょう。
また、企業理念や行動方針を策定するに至った背景を伝えたり、理念を体現している従業員のエピソードやインタビューを紹介したりすることも、認識を一致させることができ満足度向上が期待できます。
仕事内容における原因と対策
| 原因 | 対策 |
| ・業務適正がない ・やりがいを感じられない など |
・スキルマップを作成 ・ジョブローテーションを実施 ・面談を実施 など |
従業員が仕事内容にストレスを感じている状態も、従業員満足度が下がる一つの要因となります。従業員の能力と仕事内容のミスマッチを防ぐためには、業務適正を見極めることが重要です。
自身の業務にやりがいを感じている従業員は満足度が高い傾向にあります。面談をしたり、スキルマップを作成したりして、従業員が自身の強みを活かせる人員配置を検討しましょう。
仕事内容によるストレスが軽減でき満足度の低下防止につながる他、業務の生産性向上が期待できるなど企業にとっても大きなメリットがあります。
マネジメントや人事評価における原因と対策
| 原因 | 対策 |
| ・経験・能力不足 ・コミュニケーション不足 ・公平性に欠けている など |
・研修を実施 ・評価プロセスの可視化 ・面談や雑談の機会創出 など |
マネジメントや人事評価において従業員が納得していない場合も、満足度低下の原因となります。管理・評価側の能力不足や、日頃のコミュニケーション不足が不満の主な原因です。
不満解消には、マネジメントや人事評価のための研修を実施することや、評価プロセスの可視化などが効果的です。公平性を保とうとする意識が高まって客観的な評価がおこなえます。
また、日頃から細やかなコミュニケーションを取ることを心がけましょう。
信頼関係が構築されることで、従業員は上司に悩みや困りごとなど本音を伝えやすくなります。定期的な面談や雑談できる場を設けることをおすすめします。
人間関係における原因と対策
| 原因 | 対策 |
| ・性格や価値観の不一致 ・コミュニケーション不足 ・リモートワークで面識がない など |
・Webでもコミュニケーションを取る ・メンタルケアを実施 ・承認・称賛文化を作る など |
上司や同僚との人間関係に問題があることも、従業員満足度の低下を招きます。
その原因として、コミュニケーション不足や、性格・価値観の不一致などがあげられます。お互いの先入観や苦手意識をなくし、良好な人間関係を作れるよう、「風通しのよい社内風土」であることが望ましいでしょう。
そのためには、日頃から従業員に対して感謝の気持ちや称賛を送り合う「承認文化」を浸透させるのも有効な手段です。
リモートワークで他の従業員と話す機会がない場合には、Web会議ツールを活用したシャッフルランチやワークショップなどを実施するのもおすすめです。
職場環境における原因と対策
| 原因 | 対策 |
| ・業務過多で残業時間が長い ・業務効率が悪い ・ワーク・ライフ・バランスが悪い など |
・雇用や勤務形態の多様化を図る ・システムツールの導入 ・業務フローをモデル化する など |
職場環境における不満も、従業員満足度を低下させる大きな要素の一つです。残業時間が長い、業務効率が悪い、ワーク・ライフ・バランスがとれないといった原因があげられます。
業務効率化を図るためのシステムツールを導入したり、生産性の高い従業員をモデルにした業務フローを作成したりなどの工夫をすることが大切です。
また、近年ではワーク・ライフ・バランスを重要視する従業員が増えており、勤務形態や雇用形態の多様化を求める傾向にあります。フレックスタイム制や在宅勤務、時短勤務などを導入し、柔軟に対応することも満足度の向上につながります。
給与待遇における原因と対策
| 原因 | 対策 |
| ・昇給基準が不透明 ・頑張りが正しく評価されない など |
・評価基準の開示 ・評価結果のフィードバック面談を実施 ・成果主義の導入など |
給与待遇も、従業員満足度に大きな影響を与えます。
「頑張っても給与が上がらない」「難易度の異なる目標を設定されているのに給与が同じ」など、成果が評価されない状況下では従業員の不満は募り、モチベーションの低下を招いてしまいます。
従業員の成果と給与を連動させる成果主義を取り入れるなど、不満解消につながる施策の導入を検討しましょう。
また、評価基準を開示したり、評価後にフィードバック面談を実施したりして、評価に透明性をもたせることも効果的です。
福利厚生における原因と対策
| 原因 | 対策 |
| ・福利厚生がない、もしくは少ない ・利用しづらい ・申請方法が不明 など |
・予算に合わせた運用 ・申請フローを周知 など |
福利厚生も、従業員満足度に影響するため配慮が必要です。
しかし、財源確保が難しい場合もあるため、無理のない範囲で取り組むことがポイントです。フレックスタイム制の導入や法定外の特別休暇制度の実施など、比較的低予算で取り組めるものから充実を図るとよいでしょう。
また、「申請方法がわからない」「誰に申請したらよいのかわからない」などと感じている従業員もいるかもしれません。そのため、従業員が積極的に制度を利用できるよう、申請フローの周知も必要です。
せっかく福利厚生が充実していても利用されなくては意味がありません。福利厚生の詳細を定期的に周知して利用を促すなど、活用しやすい環境を整えることで従業員満足度を高められます。
従業員満足度を向上させるための具体策とは？
従業員満足度を向上させるために、人事担当者やリーダー層はどのようなことを意識すればよいのでしょうか。離職防止アドバイザーに、従業員満足度を高めるための具体策について聞きました。
離職防止アドバイザー
従業員満足度向上のための施策を考える際に人事担当者が気をつけることは？
福利厚生の充実や柔軟な働き方など、社員の希望に応えて様々な施策を検討することは大切ですが、同時にその施策によって生産性の向上が見込めるのかに注意を払う必要があります。社員の希望ばかりを叶えるのは、経営判断的に難しい時がありますよね。
従業員満足度調査のアンケートで重視したい項目を挙げるとすれば、「仕事へのやりがい」や「成長実感」です。この項目での満足度が高いと「この会社で働き続けたい」と思っていると推測できるでしょう。
数値が低い場合は「会社に期待が持てない」と離職を考えている可能性があるため、アンケート結果をサインと捉えて個別の対応が必要となります。
従業員満足度の向上に有効な施策は？
弊社では、「点」で行う施策と「面」で行う施策に取り組んでいます。「点」で行う施策は、社員一人ひとりを対象とした職場満足度調査アンケートです。
アンケートの総合値が何点以下だと会社への満足度が低いと判断して、人事担当者が面談を行っています。アンケートの回答をもとに、ポイントを絞って話し合えるのがメリットですね。
「面」で行う施策は、満足度調査アンケートの回答を基に、各事業部で対策を打つことです。部署のトップが集まり、アンケート結果をもとに改善点を洗い出し、ワークショップ形式で対策や体制の整備を行います。
各部署の傾向や改善点をもとに対策を考えるため、より効果的な取り組みを取り入れられます。この施策は、職場改善とリーダー層の教育に繋がっていると言えるでしょう。
従業員満足度が高い企業や職場環境にはどのような特徴がありますか？
コミュニケーションをよくとっている会社は満足度が高い傾向にあると思います。従業員満足度調査アンケートをしても本音を書かない社員もいるため、日々どれだけ話し合える関係性を築けているかが大切ですね。
直属の上司だけではなく、部署を越えて相談できる先輩がいるなど、「ななめのコミュニケーション」も重要です。
コミュニケーションを取る上でジェネレーションギャップにも注意したいですね。最近の若手社員の世代は、直接的な対話よりツールを使ったコミュニケーションを好む傾向にあるため、管理層からの歩み寄りも必要でしょう。
オンライン時代の企業組織の心理的安全性創出アプリ「HRRing」
従業員満足度を高める事例４選
従業員満足度を高めるために、企業はどのような対策を取り入れているのでしょうか。実際に取り組まれている事例を４つピックアップしてご紹介します。
- 福利厚生の充実と企業ビジョンの共有
- ツールを活用した社内評価制度の構築
- 社内コミュニケーションを活性化し、定着率を向上
- 職場環境の改善と柔軟な働き方
事例（１）福利厚生の充実と企業ビジョンの共有
インターネット関連サービスを提供するG社では、福利厚生を充実させることで、従業員満足度の向上を図っています。
1日2食の食事をはじめ、カフェテリアではドリンクや軽食が1日中無料で提供されています。他にも、オフィスによってはクリニックやエクササイズジムの併設、ATMの設置、クリーニングサービスが提供されているそうです。
また週に一度、世界中の全社員がオンラインで参加できる経営陣との会議が設けられており、事業に関する最新情報を経営陣から直接受け取ることができます。この会議では、誰でも質問や意見ができるそうです。
トップダウンで情報がもたらされるのでタイムラグがなく、全社員へフラットに伝わる仕組みになっています。
事例（２）ツールを活用した社内評価制度の構築
テーマパークを経営するO社では、素晴らしい行動をとった従業員には特別なカードが手渡されます。カードをもらった従業員の満足度を高めるだけではなく、上司も従業員の活躍を実感できる取り組みとして評価されています。
また、カードを受け取った従業員だけが参加できるプログラムを開催しています。従業員同士の交流やお互いの健闘を称え合う内容となっており、従業員にやりがいを感じてもらう機会や目的意識の向上につながっているそうです。
事例（３）社内コミュニケーションを活性化し、定着率を向上
株式会社カケハシスカイソリューションズでは、社内コミュニケーションの活性化を目的とした社内ファミリー制度「familyS（ファミリーズ）」を導入しています。
この制度は全社員を対象としており、部署や年次、役職などを越えて、ひとつの「家族」として構成される社内グループをつくり、毎月さまざまな活動を行っています。
普段の業務では関わらない社員同士が、食事をしたり遊びに行ったりする中で親しくなり、直属の上司や先輩には相談しずらい仕事の不安や悩みを気軽に相談できるようになりました。
さまざまな社員と触れ合えるため、若手社員教育や社内文化の伝承の機会としても活用されています。
若手社員育成や社内文化の伝承を目的にした社内ファミリー制度「familyS（ファミリーズ）」
事例（４）職場環境の改善と柔軟な働き方
SEOや広告、メディア事業などを手掛けるS社では、お昼寝を公認しており、各フロアに「仮眠・集中スペース」を設置しています。ここにはリクライニングソファや雑魚寝用スペース、モニタを接続できるスペースなどが用意されています。
利用用途は限定せず、時間制限も設けていません。そのため休憩や仮眠だけでなく、体調が悪いときに横になりながら仕事したり、企画書などを持ち込んで仕事に打ち込む社員もいるようです。
社員が思い思いに使用できるスペースの存在は心理的安心感につながり、就業環境としてプラスに働いているようです。
まとめ
すべての社員が活躍でき、長期的かつ安定的に働き続けるためには、従業員満足度を高めることが重要です。
仕事への働きがいを持った社員が活躍する企業は従業員満足度が高く、顧客満足度の向上にも影響を与えることがわかっています。
社員の希望を叶えるだけの施策ではなく「社員のやりがい」を引き出す施策を行えるように、コミュニケーションツールや従業員満足度調査アンケートを活用してみてはいかがでしょうか。
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