中小企業はHRTechを導入すべき？サービスの種類と判断ポイント

ITテクノロジーは指数的に成長・発展しており、私たちの普段の生活を劇的に便利なものとしてくれています。

手元のスマートフォンを使って瞬時に知りたい情報が得られ、知人との連絡も気軽にできるようになり、買い物には現金を持たずに済む…インターネットが一般的に利用され始めた1990年代、わずか20年前とは全く違うライフスタイルとなってきています。

ビジネスにおいてもFinTech（金融）を皮切りにXTech（クロステック）と言われる最新のITテクノロジーを駆使したサービスが、実用的なものとなり、既存のビジネスのやり方を大きく変えてきています。

人事に関するHRTech（HumanResouce 人財）も、雇用形態の大きな変化や働き方改革などの後押しにより、ここ数年で俄かに注目度があがってきています。

とはいえ、利用していない方たちにはHRTechと言われて具体的なサービスがイメージしづらかったり、人事部門の作業は従来からの表計算ソフトが大活躍しているのが、まだまだ良く見られる風景ではないでしょうか。

HRTechがカバーする範囲は非常に大きいですが、大まかに分類のご紹介と「使ったことがない中小企業で導入しようと思った場合、どうか？」という視点でポイントをお伝えします。

HRテックサービスの種類と導入判断のポイント
HRテックは自社が本来やるべき業務に専念させてくれる

HRテックサービスの種類と導入判断のポイント

HRテックサービス５つと、それぞれの導入判断のポイントをお伝えします。

５つのHRテックサービス

採用ツール／採用管理
定着・育成・人事・評価
省力化・労働力確保
労務管理
社内コミュニケーション

１．採用ツール／採用管理

採用ホームぺージ作成サービスや応募者管理システム。面談ビデオチャットなど人事向けサービス。

ブログを作るように専門知識がなくても採用サイトを作成したり、応募者連絡や選考状況の社内情報共有など、人事の作業を減らしてくれるツールが「廉価に」利用できるようになってきています。

廉価であるゆえ、通年で採用サイトを出しておくことができる、応募者の情報をメールや紙で印刷して渡すといった従来の一手間が省けるなど、費用対効果を感じやすいサービスと言えると思います。

２．定着・育成・人事・評価

オンボーディング（社員の早期定着、離職防止）、パルスサーベイ、ヘルスケア、ラーニングマネジメント（研修資料の配布やテスト実施、研修受講管理）、Eラーニング・マイクロラーニング（場所を選ばず好きな時に好きな場所で）、タレントマネジメント（人財のスキルや経歴の可視化、人財同士の関係性の分析など）など人事および全社で利用するサービス。

必要とわかっていても導入にはやや敷居が高い分野ですね。各サービスによって、それぞれ重なる部分も多く「帯に短し襷に長し」となりがちです。

自社にとって必要なものはどれか、の見極めが必要ですが、オンボーディングやパルスサーベイは入り口として試してみやすいサービスではないでしょうか。

３．省力化・労働力確保

RPA、AIなど一般的には総務・経理などの事務業務に適用しやすいサービス。勿論、アイデアによっては色々な業務分野で活用できます。

RPAは繰り返し作業ながらマウスやキーボード操作があるため、人手を介して行っていた作業をロボットが代行してくれます。

人に代わって判断までしてくれるAIと混同されやすいですが、あくまで手順に従った操作を代行するものが主になってます。

最近は総務や経理など業務に詳しい方に向けて使いやすい製品が多数、廉価で出てきているので、作業の手順書を作れるような方がいる場合は、十分活用できる機会があります。

４．労務管理

勤怠管理、給与計算や社会保険手続きといった総務系業務を軽減してくれるサービス。

会社運営の基幹部分になるため、ERPといったソフトは中小企業でも既に導入されている場合が多いかもしれませんね。

タイムカードに代わってスマホアプリやPCで出退勤管理するサービスは、全社員が使うことや紙からの転記作業が不要になるので、意外と導入しやすいサービスではないでしょうか。

５．社内コミュニケーション

グループウェア（スケジュールや設備利用情報の共有、稟議などのワークフロー処理）、ビジネスチャットツール、WEB会議といったサービス。

ITツールでのパーソナルコミュニケーションは、繋がりやすさや気楽なやりとりが可能なため、Eメールからスマホのメッセンジャー機能やSNSの利用へと変わってきています。

ビジネスにおいてはセキュリティの問題やチャット（おしゃべり）という語感から業務上の利用には好ましくないものとして、Eメールが根強くコミュニケーションの主役でしたが、現在はそれらの懸念点を払拭するためビジネス用のチャットツールも登場してきており、情報伝達の速さ、コミュニケーションの活性化は、皆さんがご存知の通りです。

HRテックは自社が本来やるべき業務に専念させてくれる

それぞれご紹介したサービスについては、会社により今すぐ必要でないものなどもあるかと思いますが、多くのサービスが提供されており、廉価ながらも良質なサービスが登場してきています。

導入にあたっては、ルールの整備なども伴いますが、基本無料であったり、利用時間のみ課金といったサービスもあります。

まずは気軽に触ってみてHRテックを身近に感じていただくのが、スタートだと思います。

HRテックを活用することで「自社が本来やるべき業務」に注力できる企業体質を作ることで優秀な人財が集まり、さらに成長することができるでしょう。

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