「なかなか若手社員が定着しない」「育成体制を見直したい」といったご相談を最近よくいただきます。若手社員が定着する環境づくりとして、計画的なOn-the-Job Training（OJT）の実施方法を見直しているという声は多く、厚生労働省より公表されている「能力開発基本調査（令和３年度）」によると、「正社員または正社員以外に対して計画的なOJTを実施した」と回答した事業所は61.8%にのぼり、およそ半数以上の企業でこのような動きがみられます。（参考：厚生労働省「能力開発基本調査（令和３年度）」）

OJTにおいてはトレーナーの役割が重要であり、特に若手で活躍している社員をOJTトレーナーとして起用することが、トレーナー本人やトレーニングを受ける新入社員の成長促進の鍵と言えます。一方で、そのようなOJT体制には問題も潜んでいます。

OJTトレーナーの役割は、いわゆるハイパフォーマーな社員に集約されがちです。しかし、真摯で頼りがいのある社員ほど、任された仕事に真剣に取り組む傾向にあるため、トレーナー業務が大きな負荷となり、結果として本業に影響が出たり、効果的なトレーニングが難しくなったりすることがよくあります。当然この体制ではトレーナーは疲弊してしまいますから、長くは続かないでしょう。計画的なOJTを実現するためには、持続可能な体制づくりが必要不可欠なのです。

このことをふまえ、私たちが実施している「OJTトレーナー研修」では、OJTトレーナーとしてのスキルアップだけでなく「1対N体制」を作ることの重要性を必ずお伝えするようにしています。「1対N体制」とは、1人の若手社員の育成を１人のトレーナーが集中的に担うのではなく、複数のメンバーを巻き込みながら、指導・サポート・フォローをおこなうこと。「忙しいからOJTトレーナーに任せているのに・・・」と感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、チーム・組織全体で役割分担・協力しながら育成を担う方が、負担なく育成体制を継続させやすくなります。また、育成に巻き込む社員の得意分野や年次などを考慮し、必要に応じて最適な人に最適なフォローを依頼することで、生産性の向上にもつながります。このように「社員の巻き込み方」を考えることも、OJTトレーナーの大切な役割なのです。



若手社員の育成には、経営層から現場の社員まで、組織全体の取り組みが必要です。そうすることで新入社員は安心して学び、成長していく環境が生み出されるのだと私は思います。

育成体制強化に向けて、OJTトレーナーの役割をもう一度見直してみませんか？